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S1 |
日本財団は、いったい何をしているのか〈第七巻〉コロナ禍とパラリンピック
(4162)
JAN:978-4-86324-162-6
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新型コロナウイルスという、「見えざる敵」と闘い、パラリンピックの成功へ全力で取り組んだ。日本財団の活動をたどったシリーズ第七弾!
2021年の夏、多くの日本人は東京を中心に繰り広げられたスポーツの祝祭の日々を、大きな屈託を抱えつつ、しかし、事態打開への祈りを込めて過ごしたに違いない。祝祭とは、東京2020オリンピック競技大会(7月23日〜8月8日)、つまり東京五輪と、それに続いた東京2020パラリンピック競技大会(8月24日〜9月5日)である。屈託とは、言うまでもなく全世界に広がった新型コロナウイルス感染症に起因する危機的な気分であり、祈りとは、スポーツのもつ力によってあらゆる災厄を一掃してほしいと願う心持ちであろう。 五輪は今や、パラリンピックと一体になった祝祭としてとらえられている。8月8日に国立競技場で行われた五輪閉会式で、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会会長の橋本聖子はこう述べた。「私たちの旅はまだ続きます。逆境を乗り越え、自らの可能性を信じるパラリンピアンの躍動が始まります。私たち組織委は万全の準備でパラリンピックを迎えたいと思います」 オリンピックを終えたばかりの時点で、橋本がすぐさまパラリンピックに言及したのは、理想の世界のありようを発信するスポーツの一大連続イベントが、今回は前例のない試練に晒されていたからだ。競技は大半の会場で無観客で行われ、児童・生徒にパラリンピックの観戦機会を提供する「学校連携観戦プログラム」を直前になって中止する自治体も相次いだ。基礎疾患を抱えるパラアスリートが感染した場合、重症化リスクが高いともいわれ、政府や開催都市の東京都、そして大会の運営にあたる大会組織委は、競技施設の建設や参加各国の選手・大会関係者らの受け入れに加え、感染防止策という、非常な困難が予想される対応を迫られることになった。 中でも負荷が大きい対応を迫られたのは日本財団だろう。日本財団には1962年の創立以来、スポーツの振興と障害者の支援に力を入れてきた実績がある。障害の有無にかかわらず「努力次第で誰もが活躍できる社会」を目指す運動を続けてきたのが日本財団であった。これはパラリンピックの理念に合致する。2015年からは東京2020大会に合わせ、パラリンピック競技団体を支援する数々の事業を展開していた。ところが、新型コロナウイルス感染症によって、日本財団が取り組まなければならない対象はいっきに重層的になった。従来のパラリンピック選手や競技団体への支援だけでなく、スポーツを含むあらゆる分野での支援が求められていた。感染症の患者に向き合う医師や看護師ら医療従事者への支援は言うまでもない。日本財団はこれまでにない挑戦に乗り出すことになったのである。コロナ禍の軌跡をたどりながら、日本財団の取り組みを追うことにする。 |
四六判/332ページ |
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2021年の夏、多くの日本人は東京を中心に繰り広げられたスポーツの祝祭の日々を、大きな屈託を抱えつつ、しかし、事態打開への祈りを込めて過ごしたに違いない。祝祭とは、東京2020オリンピック競技大会(7月23日〜8月8日)、つまり東京五輪と、それに続いた東京2020パラリンピック競技大会(8月24日〜9月5日)である。屈託とは、言うまでもなく全世界に広がった新型コロナウイルス感染症に起因する危機的な気分であり、祈りとは、スポーツのもつ力によってあらゆる災厄を一掃してほしいと願う心持ちであろう。
五輪は今や、パラリンピックと一体になった祝祭としてとらえられている。8月8日に国立競技場で行われた五輪閉会式で、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会会長の橋本聖子はこう述べた。「私たちの旅はまだ続きます。逆境を乗り越え、自らの可能性を信じるパラリンピアンの躍動が始まります。私たち組織委は万全の準備でパラリンピックを迎えたいと思います」
オリンピックを終えたばかりの時点で、橋本がすぐさまパラリンピックに言及したのは、理想の世界のありようを発信するスポーツの一大連続イベントが、今回は前例のない試練に晒されていたからだ。競技は大半の会場で無観客で行われ、児童・生徒にパラリンピックの観戦機会を提供する「学校連携観戦プログラム」を直前になって中止する自治体も相次いだ。基礎疾患を抱えるパラアスリートが感染した場合、重症化リスクが高いともいわれ、政府や開催都市の東京都、そして大会の運営にあたる大会組織委は、競技施設の建設や参加各国の選手・大会関係者らの受け入れに加え、感染防止策という、非常な困難が予想される対応を迫られることになった。
中でも負荷が大きい対応を迫られたのは日本財団だろう。日本財団には1962年の創立以来、スポーツの振興と障害者の支援に力を入れてきた実績がある。障害の有無にかかわらず「努力次第で誰もが活躍できる社会」を目指す運動を続けてきたのが日本財団であった。これはパラリンピックの理念に合致する。2015年からは東京2020大会に合わせ、パラリンピック競技団体を支援する数々の事業を展開していた。ところが、新型コロナウイルス感染症によって、日本財団が取り組まなければならない対象はいっきに重層的になった。従来のパラリンピック選手や競技団体への支援だけでなく、スポーツを含むあらゆる分野での支援が求められていた。感染症の患者に向き合う医師や看護師ら医療従事者への支援は言うまでもない。日本財団はこれまでにない挑戦に乗り出すことになったのである。コロナ禍の軌跡をたどりながら、日本財団の取り組みを追うことにする。